向精神薬を大量に飲んだりリストカットを繰り返すなど、自殺に関連する行動で精神科に入院した患者の約６割が、若年層に多い「境界性パーソナリティー障害」と診断されていたことが、東京都立松沢病院の研究でわかった。日本の自殺予防の施策は中高年のうつ病が中心だが、若い世代への対策も必要と専門家は指摘する。

　都の精神科救急医療の拠点病院である松沢病院に２００６～０７年に入院した患者のうち、自殺未遂を経験した１５５人（男性６８人、女性８７人）を対象に面接調査した。自殺未遂の方法は、薬の過剰摂取が約３割、リストカットが約４割を占めた。

　境界性パーソナリティー障害と診断されたのは全体の５６％。女性の方が割合が高く、男性の４１％に対し女性は６７％だった。平均年齢は３３歳で、障害がない人に比べ８歳若かった。

　境界性パーソナリティー障害は思春期から青年期の患者が多く、衝動的な自傷行為を繰り返す場合が多い。自殺リスクの高さは欧米では報告されており、８～１０％が自殺に至るとされる。

　精神科で処方された向精神薬の過量服薬は社会問題となっており、厚労省研究班の調査では、精神科を受診していた自殺者の５８％が自殺時に向精神薬を大量に飲んでいた。同省は６月、自殺の危険性がある患者には向精神薬を長期間、大量に処方しないよう呼びかける通知を日本医師会などに出した。

　先進７カ国中、日本は唯一、１５～３４歳の若い世代の死因で自殺がトップを占める。警察庁によると、２０～３０代の自殺率は昨年、統計を取り始めた１９７８年以降で最悪を記録した。松沢病院の林直樹・精神科部長は「日本の自殺対策は中高年のうつ病対策に偏っているが、境界性パーソナリティー障害が多い若年層への対策も必要だ」と指摘する。（岡崎明子）

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　〈境界性パーソナリティー障害〉　物の見方や考え方に著しい偏りがあり、社会生活を送るのが難しい。若い女性に多く、人に見捨てられるのではないかと強い不安を抱く、対人関係が両極端で不安定、薬の大量摂取やリストカットなどの自傷行為を繰り返す――といった症状が出る。米国では人口の２％が診断基準に当てはまるとされ、治療は薬物療法と精神療法が中心となる。